健康経営

大塚グループの企業理念“Otsuka-people creating new products for better health worldwide” (世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する)ならびに 大塚製薬工場の経営ビジョン“The Best Partner in Clinical Nutrition Worldwide” (世界中の臨床栄養領域における患者さんや医療従事者のベストパートナーを目指す)の実現には、 社員一人一人の健康は欠かせない要素です。
大塚製薬工場は、この認識のもと全社員が生き生きと働くことができる職場環境を 実現するとともに、健康に対する意識醸成を通じて健全な経営を推進し、 社員とその家族の健康維持・増進に向けた取り組みを実践することを宣言します。

株式会社大塚製薬工場
代表取締役社長 高木 修一

当社は、健康宣言に掲げる考えのもと、社員一人ひとりの健康と活力を企業成長の原動力と捉え、健康経営を経営戦略の一環として推進します。社員が心身ともに健康で、安心して能力を発揮できることは、生産性や創造性の向上につながり、持続可能な企業成長を支える基盤であると考えています。この認識のもと、当社は次の基本方針に基づき、健康経営のさらなる推進に取り組みます。

1. 健康の保持・増進を支援します
   定期健康診断、人間ドック、特定保健指導、健康教育などを通じて、社員一人ひとりが自ら健康づくりに取り組める環境を整備します。
2. 心身の健康を支える職場環境を実現します
   メンタルヘルス対策、安全衛生管理、感染症対策を推進するとともに、多様な働き方やワーク・ライフ・バランスの実現を支援し、誰もが安心して働き続けられる職場づくりに取り組みます。
3. 健康を大切にする企業風土を醸成します
   健康に関する情報発信や啓発活動を通じてヘルスリテラシーの向上を図り、一人ひとりが主体的に健康行動を実践できる企業風土を育みます。
4. 健康経営の継続的な改善と向上に取り組みます
   経営層、産業医、保健師、健康保険組合、各部門が連携し、健康課題や各種指標の分析・評価に基づき効果的な施策を実施するとともに、その効果を継続的に検証し、改善に取り組みます。

健康の維持・増進のため、全社員に対し継続的に健康管理を行うことができる健診結果管理システムを提供しています。健康診断結果に基づき将来の健康予測や生活習慣病発症リスクを提示し、健康意識の向上と行動変容を促すことで健康的な生活習慣の形成をサポートしています。

また、運動習慣の定着を支援するため、全社員にスマートフォン向け運動支援アプリを提供しています。日常的に活用しやすい環境を整えることで運動機会の拡大を推進しています。

全国の各事業所では、社員用のウォーキングロードや運動器具を備えたトレーニングジムを設置し、スポーツ教室や健康増進講座の開催により運動機会の創出とコミュニケーションの促進に繋げています。

法令に基づき定期健康診断、雇入時健康診断、特定業務従事者・海外派遣員などへの健康診断、および特殊健康診断を適正に実施しています。

さらに、社員の健康維持を重視し、30歳以上には人間ドック受診制度を設け、2024年からは25歳以上を対象に生活習慣病健診を開始しました。人間ドックの費用は大塚製薬健康保険組合が約7割を負担し、残り3割のうち2割を会社が負担します。

この取り組みにより、疾病の予防・早期発見を促進し、社員が長く健やかに働ける環境を支えています。

社員の健康のために受診漏れをなくし、法令に則った健康診断を受けてもらうため、人事部から積極的に働きかけを行っており、休職者等を除く健康診断受診率は100%です。

健康診断の結果に基づき、特定保健指導、産業保健指導、栄養相談などの事後対応を適正に実施しています。これらの指導は、産業医・保健師・管理栄養士が連携して行い、社員の健康保持・増進を支援しています。

当社では、社員一人ひとりが心身ともに健康で、安心して働き続けられる職場環境づくりの一環として、「社内相談室」を設置しています。

仕事上の悩みや職場の人間関係、ハラスメント、メンタルヘルスに関する不安、休職・復職に関する相談など、幅広いご相談に対応しています。相談者の気持ちに寄り添いながら課題の整理や解決に向けた支援を行い、必要に応じて関係部署と連携しながらサポートしています。

また、相談内容や個人情報は適切かつ厳重に管理しており、相談者のプライバシーに十分配慮しています。安心して相談いただける環境づくりに努めるとともに、今後も社員がいきいきと働ける職場づくりを推進してまいります。

当社では、社員とその家族の健康を守るとともに、医療現場へ安定的に製品を供給する責任を果たすため、感染症予防に積極的に取り組んでいます。希望者へのインフルエンザ予防接種費用の全額負担や感染情報報告システムの運用、健康教育・啓発活動などを通じて、感染症の発生・拡大防止に努めています。また、感染症流行時には迅速な情報共有と適切な就業管理を行い、社員が安心して働ける職場環境の整備を推進しています。