人財

大塚グループは、新たな価値を絶えず創造し続けることで世界の人々の健康に貢献し、持続的な成長を続けるためには、すべての事業活動は人権尊重を前提に成り立っているものでなくてはならないと認識しています。
国連グローバル・コンパクト(UNGC)への加入や、「女性のエンパワーメント原則(WEPs)」への署名とともに、「大塚グループ人権方針」を策定し、グループ全体で人権尊重に向けた取り組みを推進しています。

私たちが目指すダイバーシティとは「多様な人財を採用し、そのさまざまな個性を尊重しながら、戦略的に人財を育成、活用することで、社員一人一人が活躍できる場を提供すること」です。
女性管理職比率の向上や「えるぼし」認定の取得をはじめ、障がい者雇用の推進(特例子会社との連携など)、外国人の雇用の推進、定年後のエルダー制度など、国籍、人種、年齢、性別、障がい等にかかわらず、自分らしく「働きがい」のある組織を推進しています。

仕事と生活の調和を図る支援に向けて、法定を上回る育児・介護の支援制度を整備し、「プラチナくるみん認定」を取得しています。
男性の育児休業取得推進や、事業所内保育所「ビーンスターク保育園とくしま」の運営、時間外労働の削減、有給休暇取得の向上といった制度面に加え、社員の家族を対象とした「家族の工場見学」や「社員の国際協力活動支援」など、多様な働き方を強力にサポートしています。

社員のモチベーションや専門性の向上を支援するため、階層別・選抜型の多彩な研修プログラムや「社長賞」などの各種表彰制度を実施しています。また、健康に配慮した「社員食堂」や「社員寮」などの環境整備、定年者への感謝状贈呈も行っています。
さらに、年に1回の「自己申告制度」や、人事担当者が全社員と個別に面談を行う「社員インタビュー」、各種相談窓口(ヘルプライン等)を設け、社員一人ひとりの声に真摯に耳を傾けることで、適材適所とよりよい労働環境の実現を目指しています。

全社員が生き生きと働くことができる職場環境を実現するため、「大塚製薬工場健康宣言」のもと、健康管理推進体制を活用し、社員とその家族の健康維持・増進に取り組んでいます。
健康診断受診率100％の維持や人間ドック受診の促進、インフルエンザ予防接種費用の全額負担、メンタルヘルスカウンセリングの実施に加え、運動・睡眠不足解消のための健康アプリを導入するなど、健康経営の積極的な施策を展開しています。

労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS)を構築し、全ての社員を対象に、安全に安心して働くことができる職場環境の形成を目指した取り組みを積極的に進めています。
「労働災害ゼロ」を目指したリスクアセスメントの実施や危険感受性教育、職長教育のほか、救急救命士による普通救命講習の実施、BCP対策としての防潮堤・ウオーキングロードの整備など、多角的な安全確保に努めています。